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「雪を押しのけて」(朝日団体研究グループ)

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今月のお知らせ

第2回構造コロキウム・応用地質研究会
再生可能エネルギー問題合同勉強会(オンライン)のお知らせ

近年、再生可能エネルギーの活用が叫ばれているなか、我が国でも各地で大型太陽光・風力発電などが勧められ、地域住民とのトラブルに進展しているケースも報じられています。
そこで構造コロキウムと応用地質研究会は、昨年12月に「再エネ問題合同勉強会」を立ち上げ、シリーズで再エネの問題点を多面的に洗い出していくことにしました(そくほう2月号)。
今回は下記の日程でオンラインで行います。
参加を希望される方は、世話人久保田喜裕(新潟支部)(yokbt■icloud.com……■を@に換えてください)までご連絡ください。

  1. 日程:5月15日(日)13:30〜16:00
    • 13:30〜14:30 話題提供
    • 14:30〜16:00 質疑応答・意見交換
  2. 話題提供:「千葉県鴨川地域のメガソーラー計画の課題」岩本広志会員(千葉支部)
  3. 要旨:千葉県鴨川市では、全国でも最大級の大規模ソーラー発電計画が、近隣の段丘平坦地にとどまらず、山林地帯の急峻地でもすすめられている。
    ソーラーパネルの設置のために切盛される土砂量は、熱海の200倍におよぶ。
    2019年4月、千葉県知事の許可後、事業者側の相次ぐずさんな開発計画が露呈し、現在は工事が止まったままである。

(2022.5.9)

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第57回構造コロキウム(オンライン)のお知らせ

フィールドワークを基本とした地道な調査から、苦労とよろこびをともに分かち合い、独創的な研究を打ち出していこうと、個人発表会を行っています。発表を希望する方は下記の要領で世話人久保田喜裕(新潟支部)(yokbt■icloud.com……■を@に換えてください)までご連絡ください。

  1. 開催日時:6月25日(土)13時〜17時…発表数によって午前開始や時間変更あり
  2. 発表要領:オンラインによる個人発表…質疑応答込みで30〜40分/人
  3. 講演申込:5月31日(火)必着。タイトルと所属を添えてご連絡ください
    1. (2022.5.9)

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      緊急声明
      「ロシアによるウクライナ侵攻に強く抗議する」

      地学団体研究会全国運営委員会は、3月22日、ロシアによるウクライナへの軍事侵攻に対し抗議する声明を採択しました。

      1. 「ウクライナ侵攻に抗議する」
        PDFのダウンロードはこちらからPDF_icon(205KB)

      (2022.4.2)

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      第75回地団研総会(福島)成立。総会声明採択。

      第75回地団研総会は、8/21(土)午後、オンラインで開催され、定足数に達して成立しました。
      提案された、活動総括、決算・予算、活動スローガン等及び総会声明は、いずれも承認されました。

      総会声明

      1. 「福島第一原発の抜本的な地下水流入防止策なしの汚染水海洋放出に反対する」
        PDFのダウンロードはこちらからPDF_icon(165KB)
      2. 「核のゴミの地層処分に強く反対する」
        PDFのダウンロードはこちらからPDF_icon(181KB)
      3. 「学術会議会員推薦候補6名の即時任命を求め、日本学術会議の独立性を侵害することに反対する」
        PDFのダウンロードはこちらからPDF_icon(168KB)

      (2021.9.7)

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      地団研会費の預金口座振替にご協力ください

      希望される方は「預金口座振替依頼書」を地団研事務所に郵送してください。
      預金口座振替依頼書はこちらPDF_icon(487KB)
      預金口座振替依頼書は11月15日(日)地団研事務所必着です。
      詳細は、『そくほう』11月号同封の『事務局だより』をご覧ください。

      (2020.11.06)

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      緊急声明
      菅政権による特定の学術会議会員推薦候補の任命拒否に抗議する

      本会全国運営委員会は、10月7日に題記の緊急声明を採択しました。
      PDFのダウンロードはこちらからPDF_icon(130KB)

      (2020.10.07)

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      被災された会員の会費減免措置について

      2020年7月豪雨で被災された皆様お見舞い申し上げます。被災された会員は会費の減免措置が受けられます。
      被害に見舞われた方は、具体的な被害状況と連絡先を地団研事務所宛にお知らせください。特に決まった書式はありませんし、報告は郵送でも電子メールでもFAXでも結構です。

      (2020.8.20)

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